交通事故で歯を損傷・欠損した場合のインプラント治療

交通事故で前歯や奥歯を痛めた・失ってしまった場合、インプラント治療ができるのか知りたい方もいるのではないでしょうか。インプラント治療の「必要性・相当性」が認められれば、保険請求が可能です。

ここでは、交通事故で歯を失ってしまった場合の治療法についてまとめ、保険で請求できるのか解説しています。交通事故で歯を損傷・欠損した場合のインプラント治療 について気になる方はぜひ参考にしてください。

交通事故で歯を失った場合の治療法とインプラントの強み

交通事故で歯を失ってしまった場合の治療法は、以下の通りです。

• インプラント： 自分の歯のように噛め、隣の歯を削らずに済むが、自費診療で高額の費用がかかる。
• ブリッジ： 健康な両隣の歯を削る必要がある治療法。
• 入れ歯： 違和感が強く、若年層では心理的ハードルが高い治療法。

インプラント・入れ歯・ブリッジのそれぞれの特徴は『インプラント・入れ歯・ブリッジの違いについて』で解説しています。

なぜ事故後のインプラント治療が選ばれるのか？

インプラントは、審美性・耐久性・機能性などが優れている治療法であり、天然歯に近い機能や見た目に近づけます。また、ブリッジのように隣接する歯を削る必要がなく、入れ歯のように外れないなど、ほかの治療法では代替できない強みがあります。

インプラント治療なら、残った健康な歯を守れるので、事故前の生活習慣を取り戻すために有効だと言えるでしょう。

交通事故のインプラント治療費は保険で請求できる？

インプラントは非常に高額な治療法のため、気になるのは治療費。交通事故によるインプラント治療費は保険で請求できるのか気になるものです。ここでは、交通事故によるインプラント治療費は保険で請求できるのか解説します。

費用請求が認められる2つの条件は、以下をご覧ください。

• 必要性： インプラントでなければ機能回復が難しい事情がある。
• 相当性： 金額が妥当であること。

インプラントは優れた治療法ですが、高額で審美的な理由もあるため、交通事故の損害として認められるかが問題になりやすいです。交通事故の損害賠償は、事故がなければあったであろう状態に戻すのが原則です。

保険会社は、より安価な入れ歯やブリッジであっても機能回復は可能だと主張するケースが多く、「高額なインプラントは過剰診療」と反論することもあります。これに対抗するためには、なぜブリッジや入れ歯ではダメで、インプラントでなければならないのか、歯科医師の診断書や意見書で証明することが重要です。

例えば、若年者でありブリッジのように健康な歯を削る治療法は不適切であるなど、医学的見解が非常に重要となります。インプラント治療の必要性・相当性が認められる場合には、将来のメンテナンス費用も交通事故と因果関係がある損害として認められるケースも多いです。

また、インプラント治療は自費診療ですが、治療目的であれば「医療費控除」の対象となります。ただし、加害者の保険会社から示談金や損害賠償金（保険金）として治療費が補填された場合、「支払った医療費から補填された賠償金額を差し引いて申告しなければならない」という税務上の注意点があります。

保険会社から支払われる保険金がある場合は、総医療費から差し引く必要があるため、注意が必要です。

インプラント治療と医療費控除の関係は『インプラントの医療費控除』で解説しています。

※参照：国税庁公式サイト「No.1128 医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1128.htm

骨を再生・増生する手術が必要な場合は治療期間が長引く

虫歯や歯周病と異なり、交通事故の強い衝撃で歯を失った場合、歯を支える「歯槽骨（顎の骨）」も同時に大きく損傷・陥没しているケースが多いのが特徴です。抜けた歯の状態や周囲の骨、歯茎の損傷の程度によっては、すぐにインプラント治療を行えないこともあります。

歯が事故などの強い衝撃で脱落した場合、「歯槽骨」という歯を支える骨が同時に損傷しているケースも見られます。骨の損傷が大きいと、インプラントを固定する土台が足りないので、すぐに人工歯根を埋め込むことは困難です。そのため、まずは骨・歯茎の状態を精密検査し、骨の再生や炎症の治癒を優先的におこないます。

また、骨を再生・増生する手術（骨造成・GBRなど）が必要になる可能性が高く、治療期間が通常より長引きやすいです。

骨が足りない場合のインプラント治療の考え方は『骨不足でもインプラントはできる？』で解説しています。

※参照：東京科学大学 先端歯科診療センター公式サイト「インプラント治療」
https://www.tmd.ac.jp/denthospital/sentan/treatment/implant.html

歯を失った場合に該当する「後遺障害等級（歯牙障害）」

歯の喪失数・著しい欠損に応じて、後遺障害等級が認定される場合があります。認定されると、入通院慰謝料とは別に、「後遺障害慰謝料」「逸失利益（後遺障害がなければ将来得られる予定の収入）」といった高額な賠償請求が可能です。後遺障害等級認定を受けるためには、歯科医師からの後遺障害診断書が必須です。

また、歯の後遺障害として認定されるためには、失った歯や大きく欠けた歯に対して、歯科補綴を加えていることが条件とされます。

歯科補綴とは、失われた歯や大きく欠損した歯を人工物で補う治療です。「大きく欠けた歯」とは、歯の頭の部分とされる歯冠部の体積が4分の3以上失われた状態を指し、補綴（ほてつ）した場合もカウントされます。

参照元：法律事務所リーガルスマート（https://www.legalsmart.jp/traffic-accident/knowledge/aftereffects/23208/）

参照元：e-GOV法令検索「自動車損害賠償保障法施行令」（https://laws.e-gov.go.jp/law/330CO0000000286/）

インプラント費用を確実に請求するための4ステップ

インプラント費用を確実に請求するための手順が知りたい方もいるのではないでしょうか。ここでは、インプラント費用を確実に請求するためのステップを解説します。確実に請求するための4ステップは、以下をご覧ください。

• 事故直後に必ず歯科を受診する（事故と歯の欠損の因果関係を証拠に残す）
• 歯科医師に「インプラントの必要性」を明記した診断書を作成してもらう
• 示談交渉前に治療見積もりや方針を明確にしておく
• 保険会社との交渉が難航したら弁護士に相談する

交通事故によるインプラント治療費の相談は専門家へ

交通事故のインプラント治療費は条件次第で請求可能です。

インプラント治療が医学的に必要であり、ほかの治療法よりも合理的と判断されれば、インプラントが交通事故の損害として認められます。

交通事故が原因で歯を失ってしまった場合には、早めに歯科医院と保険会社へ相談し、適切な治療を進める必要があります。具体的には個人の状況により異なるため、歯科医師や弁護士に確認することが重要です。

泣き寝入りせず、適切な診断書を取得し、専門家（歯科医師・弁護士）と連携しながら手続きを行いましょう。

また、歯の喪失数・著しい欠損に応じて、後遺障害等級が認定される場合があります。認定されると、入通院慰謝料とは別に、「後遺障害慰謝料」「逸失利益」といった高額な賠償請求を行える可能性も。不明な点がある方は、歯科医院や法律の専門家へ相談していくのが望ましいです。

以下のページでは、町田でおすすめの歯科医院をご紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

インプラントの交通事故に関する相談も！
東京町田市のインプラント歯科医院3選もチェック